盗まれた盗品が見つかった場合

泥棒が捕えられ、盗んだ物品や、それの売却などの処分状況を自供したときに、被害者はどのような救済を求めることができるかが問題です。
泥棒が盗んだ物をそのまま保有していた場合は、被害者はまだ物の所有権を失っていませんから、所有権にもとづいて泥棒に対し返還を請求することができます。
しかし、泥棒Aが盗品をBへ売却し、それが現在Bの手元にあることがわかった場合、あるいは、BがそれをCへ売却し、現在その盗品がCの手元にあることがわかった場合には、被害者はいつも当然に、BやCに返還を請求することができるわけではなく、いろいろな場合によって異なってきます。

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BやCが、その物品はAが盗んできた物であることを知っていながら、あるいは知りうべき状態であるのに過失により知らずに買い受けたとか、貰ったとかした場合、または、盗品であることを知らず、かつ知らぬことに過失もないが、平穏公然とはいえない事情のもとに取得した場合、例えば暴力的に奪取したような場合には、被害者は、BやCから物品を取り戻すことができます。
しかし、BやCが、Aが盗んできた物品であることをまったく知らずに、かつ知らぬことに過失がなく、平穏公然と買い受けた場合であると、被害者は、盗難のときから二年間は返還請求ができますが、二年を過ぎるとできなくなります。この点について、BやCは買い受けたときから所有権者になるが、被害者は二年間返還請求の債権をもつことになるのだという解釈と、二年間は盗難被害者が所有権を失わないのだと解する解釈とがありますが、いずれにしても、B(A)が商人でC(B)がその商人の商品として買ったというような場合には、被害者はC(B)が支払った代金額を弁償しないと物の回復を請求することはできません。物自体は取り戻せるけれども、C(B)の払った代金を払い戻してやらねばならぬので、あまり保護されたことにはなりません。一方のC(B)は、せっかく手に入れることができたと思っていた物品を返さなければなりませんが、金銭的に損失は受けないということになります。
BやCが古物商であった場合には、BやCが善意で(盗品であることを知らないで)他の商人からその商品として買い受けたような場合でも、盗難のときから一年間は、被害者はBやCに無償で返還するよう求めることができます。この場合はBやCは損をすることになりますが、古物商は玄人で商品の盗品らしいことを見抜く眼をもっていると思われるし、もし被害者より自らが支払った代金を回復できるということになれば、BやCは損することがないから高値で転々と売買が行なわれて、B-C-D-Eと値を上げて通謀的に転売が行なわれることになるおそれがあるからです。
警察が犯人を捕えるには盗品の処分先になると思われる古物商の協力を求めることが必要です。そのために、古物商にあまり損失負担をかけないようにしなければならないことになります。無償で被害者へ返還しなければならないということになると、多少盗品らしいと思われる商品を保持する古物商が進んで申告する気持になれないかもしれず、ひいては被害者の盗品そのものの回復の途が閉ざされることにもなりますので、実際上は、被害者に法律上の無償回復権を主張せず古物商へ任意に補償することを勧めて、古物商の協力を促す努力もなされるのではないかと思います。
なお、泥棒に入られたときの処置としては、とりあえず警察に盗難届けを出し、盗まれた物品や、いつ頃どのような状態で盗まれたかを申告しておくことが必要です。

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