アパート隣室の騒音

木造のアパートなどで防音壁が設備されていない場合、隣室の普通の話し声でも聞こえてくることがあります。普通の話声が気になるとしても、それはそのようなアパートに居住する者がお互いに我慢すべき事柄で、人は日常生活の中で時には来客もあり、話がはずむこともあるので、普段より賑やかな声が聞えても、違法とはいえません。しかし、そのようなアパートに住む者は、例えば隣室の住人が在宅しているか、睡眠時間か、病人や乳児がいるか、勉強しているかなど隣人の置かれている状況に気を配り、自らを律することが必要です。しかし、隣室の住人が酒を飲んだり、マージャンをしたりすることが深夜に及ぶために騒々しくて睡眠がとれないようなことが、たびたび繰り返され、注意しても止めない場合、それでも我慢すべぎだとはいえません。
このようなケースでは、家主に頼んで貸主の立場から、アパートの賃貸の場合、当然に他の居住者に迷惑を及ぼすような騒音を控えることが契約の内容となっていることを説明してもらうべきです。家主が動いてくれず、隣人も無視して騒音被害が改善されない場合は、慰謝料支払を求めて調停の申立をして、その席で相手方と話し合うという方法もあります。それでも解決しない場合は、本裁判で慰謝料請求をすることもできますが、こういう事件で認められる慰謝料はそれほど高いものは期待できず、弁護士を依願して訴訟をやることを考えると、現実問題としては、引越をした方が精神的苦痛から早く逃れられるだけよいといえるかもしれません。
家主は、賃貸契約により住居として建物を賃貸する場合に賃借人に対して、その建物の構造などから通常期待される程度の平穏な生活は保障しなければなりません。木造アパートの賃貸借の場合は、契約上の義務として、家主が当然にマンション並みの防音設備を施す義務を負うとは考えられませんが、賃借人の中に特別に大きな音を繰り返し、そのために他の居住者に迷惑をかけている者がある場合は、家主が放置してよいわけではありません。契約書に近隣に迷惑をかける行為をしてはならないと記載されている場合はもちろん、記載がなくとも、共同住宅としてのアパート賃貸契約の当然の内容として、他の居住者が安心して住めないような迷惑行為は禁止されているとみるべきで、家主はそのような迷惑行為の中止を請求でき、そのことは、他の賃借人に対する家主の義務でもあります。ある程度の事は我慢が必要でしょうが、頻繁に繰り返され、他の居住者の迷惑になっているときは、家主としては中止を求めるべきです。それでも効果がなく、他の賃借人たちが居住を継続できない状況であれば、迷惑を及ぼす賃借人に対し、賃借人としての義務の不履行を理由に契約を解除し、明渡を求めるほかありません。任意に明け渡さない場合は、家主はその賃借人を相手に明渡しと明渡しまでの期間の損害金の支払を求めて、訴訟をすることも可能です。

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